アフターマーケット
完売しました。
◆形 態;B5判 90〜160頁
◆発行日;毎月1日
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3月号
新型Aクラスアクセサリー特集
あたらしいAを、
あなたらしいAに。


 
メルセデス・ベンツ日本は1月17日、『Aクラス』をフルモデルチェンジし、全国のメルセデス・ベンツ正規販売店ネットワークを通じて発売した。
 周知のとおり、国内の輸入車市場は昨年、前年比117%の大幅伸長を果たしたが、メルセデス・ベンツはそれを上回る高い伸び率を達成。Bクラスの6年ぶりのフルモデルチェンジ効果も手伝って、同126.2%の4万1901台を記録し、輸入プレミアムブランドとして首位を獲得した。
 同社では「今年も引き続き販売は好調に推移していく」と見ている。その根拠のひとつが新型Aクラスだ。Aクラスという名称以外、すべてが一新された「新世代スポーツコンパクト」を通じて、新しいお客様を開拓しようというのである。
 ここでは、そんな新型Aクラスに設定されたアクセサリーの見どころを、商品企画担当の渾川啓太さんのお話を交えながら紹介する。
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21世紀の自動車整備業
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21世紀の自動車整備業(続編)
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《整備工場における「顧客囲い込み策」》
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《整備工場の勝ち残り戦略》
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《整備業の新たな挑戦》
スギモトコーポレーション
認証工場から「自動車店」へ脱皮!


タイヤ特集
底堅い人気を持つミニバンの
専用タイヤへの交換を狙え!

 
タイヤはオイル、バッテリーと並ぶ、アフターマーケットにとって重要な補修部品のひとつである。昨今ではオイル、バッテリーともに低燃費技術の普及により、補修用においても専用化が進んでいる。だが、専用品の補修商売で先行していたのは実はタイヤなのだ。「ミニバン専用タイヤ」が最たる例であり、マーケットが確立されて久しいところだ。
 新車販売台数が減少傾向にある中、保有台数においても大きな伸長は今後も見込めないだろう。そうなるとサービスで収益を上げていくにも、単価アップを図っていくしかない。そこで注目したいのがミニバンだ。車重があり、タイヤの消耗が激しいとされるだけに、交換需要が見込めるわけで、付加価値商品であるミニバン専用タイヤは特に狙いどころになってくるのだ。


《好評連載》
「最強チャネル=ディーラー」の設計図
保険制度改定の周知を通じて付保率UPを図りましょう


お客様を守り、増やせ!!
団塊世代引退で生産年齢人口減が加速
お客様を守りきるだけでは生き残れない

 
自動車市場の成熟化と、それにともなう保有台数の頭打ちを受け、「顧客囲い込み」の重要性が叫ばれるようになって久しい。実際、ディーラーではメンテナンスパックを積極展開し、管理顧客に占める加入率が60%に達している会社もあるなど、どこも今いるお客様の守りきりに必死だ。
 しかし、それだけでは新車需要、保有台数ともに減少が見込まれる、これからの時代を乗りきることはできない。仮に一人漏らさず守りきることができたとしても、自然減によって「今いるお客様」は次第に目減りしていくのだから当然だ。
 ディーラーや整備事業者が今後も経営を維持・拡大していくには、引き続き今いるお客様の守りきりを図りながら、新しいお客様を増やしていく以外ない。そして、出生数が死亡数を下回る人口動態下においては、新たに自動車を所有しようとする人よりも手放す人の方が多いので、それには他社の顧客を自社に引き込む必要がある。
 お客様は守り、増やすもの──。
 この考えに基づき、新車販売の強化に着手したホンダカーズ群馬、小澤自動車商会の取り組みを紹介する。

《お客様を守り、増やせ!!1》
ホンダカーズ群馬
守りきりに続き「新しいお客様」の獲得に注力

《お客様を守り、増やせ!!2》
小澤自動車商会
新規開拓を目的にダイハツショップを開設


《ボディコーティング特集1》
既販車需要を掘り起こせ
ターゲットは新車時施工済み車両の再施工

《ボディコーティング特集2》
東京スバル
既販車向けに新たなサービスメニューを展開


メルセデス・ベンツ日本がサービス技術力を強化

《イベントルポ》
東京トヨペットのスキルアップ&サービス技術コンクール

《PitCom新店舗紹介》隼人自動車工業


自動車分解整備業実態調査
専業とディーラーが苦戦、兼業が回復
東日本大震災の影響が整備需要にも波及か

 
総整備売上高が3年ぶりの減少に転じた。日本自動車整備振興会連合会が実施した「自動車分解整備業実態調査」によると、2011年度における総整備売上高は5.4%減の5兆2982億円となり、2008年度以来3年ぶりに前年実績を割り込んだ。
 作業内容別に見ると、車検、定期点検、事故、その他整備の全分野の売上高が落ち込む結果となった。2011年度は2011年3月11日に発生した東日本大震災の影響が波及する年であることから、整備需要にもその影響が顕在化したものと思われる。
 同調査は、2012年6月末時点の9万1867工場の約2割を対象とし、全工場の約1割の有効回答数を対象に調査を行った。


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